「エコワンの補助金っていくらぐらいもらえるの？」
エコワンの導入を検討している人の中には、補助金の存在や少しでも安く購入する方法が気になっている方も多いでしょう。この記事では、エコワンの導入を対象とした2024年最新の補助金情報をお伝えします。さらに、補助金以外でもエコワンをお得に購入する方法もご紹介するため、エコワンのイニシャルコストを抑えることが可能となります。この記事が、省エネ型給湯器選びに悩んでいる方のお役に立てば幸いです。
目次
エコワンとは？
エコワンとは、ガスと電気の両方を活用して効率よくお湯を沸かせるリンナイのハイブリッド給湯器です。省エネ型給湯器といえば、ガス給湯器のエコジョーズやヒートポンプ型のエコキュートが口コミでも話題となっています。
エコワンは、そんなエコジョーズの潜熱を活用したガスによる給湯と、ヒートポンプ技術を駆使したエコキュートによる給湯の両方を行うことができます。通常時にはより省エネ性・節約率の高いヒートポンプによる給湯を、浴槽へのお湯張りを行う場合や複数箇所でお湯を使用するなど使用湯量が多い場合にはガスによる瞬間式の給湯を行えます。
このように、エコワンはエコジョーズとエコキュートのいいとこ取りをしたようなハイブリッドタイプだと言えるでしょう。そんなエコワンの導入費用相場は40〜80万円ほどで、寿命目安は10年となっています。
【2024年最新】エコワンの補助金一覧
エコワンの導入には高い費用がかかるため、補助金を利用して少しでも安く導入したいものです。エコワンの導入を対象とした補助金の最新情報をまとめると、下記のようになります。
国からの補助金：1台につき5万円
エコワンは、国からの補助金を活用して初期費用を抑えることができます。国からの補助金は「給湯省エネ事業（高効率給湯器導入促進による家庭部門の省エネルギー推進事業）」の一環として経済産業省により実施されているものです。
内容としては、エコワン一台の導入につき5万円の補助金を受けられるというものになります。エコワンの導入には50万円以上の費用がかかることも多いため、1台あたり5万円の補助金を受けられるのはコスト削減の観点から必要不可欠だと言えるでしょう。
エコワンの導入を考えている人にとって、真っ先に活用すべきなのがこの「国からの5万円の補助金」となります。
地方自治体ごとの補助金：最新情報をチェック
エコワンなどの省エネ型給湯器や住宅機器は、地方自治体ごとの補助金制度の対象機器となることもあります。エコワンをはじめとして、下記のような機器が地方自治体ごとの補助金制度の対象となっています。
- エコワン
- エコキュート
- エコジョーズ
- エネファーム
- 太陽光発電
上記のようにエコワン以外の給湯機器の導入でも補助金をもらえるケースがあります。ただし、もらえる金額は制度ごとに異なります。相場としては1台につき3〜5万円ほどとなっています。
現在、2022年まで行われていた補助金制度の期間が終了していることもあるため、注意が必要です。国からの補助金に加えてプラスαの補助金を受けたい方は、お住まいの地方自治体のホームページで最新情報をチェックしてください。
エコワンの補助金を申請し受給するまでの流れ4ステップ
エコワンを導入する際には、国から5万円の補助金を受けられることがわかりました。ただし、申請手順などを間違えるともらえるはずの補助金をもらえないこともあるため注意が必要です。エコワンの補助金を申請して実際に受給するまでの流れを、下記の4ステップに分けて見ていきましょう。
契約＆事業者登録
エコワンの導入を希望する場合、まずエコワンの販売会社と契約を結ぶ必要があります。補助金制度を活用して少しでもイニシャルコストを削減することは重要ですが、そもそも業者の提供する価格が高かったり施工不良によって修理費用がかさんだりすると元も子もありません。
そのため、まずは実績が豊富で良心的な料金体系の業者を選ぶことが重要です。また、業者によっては補助金制度の対象外となるケースもあります。
補助金の申請を行う上では、事業者登録も必要となります。事業者登録が可能かどうかを確認する前に契約を焦って行うのではなく、補助金制度の対象となる事業者かどうかもチェックしましょう。なお、事業者登録は補助金制度の公式ホームページから行うことができます。
工事着手→完了
契約を結び業者の登録も完了したら、エコワンの工事を行います。工事は自力で行うことが不可能ではないものの、安全性を考慮すると、業者に依頼するのがおすすめです。補助金制度の対象業者として登録が可能であり、かつ施工技術の高い業者に工事を依頼しましょう。
工事が完了したら、販売会社または監督員から工事完了証明書を受け取るという手順になります。
交付申請
工事が完了したら、いよいよ補助金の交付申請を行います。交付申請は、各補助金制度の公式ホームページから行うことができます。交付申請には下記のような書類が必要となります。
- 工事完了証明書
- 契約書
- 領収書など
たとえ無事に工事が完了したとしても、必要書類が欠けている場合や書類に不備がある場合には補助金を受け取れないケースもあるため、十分に注意してください。上記以外に、工事の写真や通帳のコピーなどが必要なこともあるため、必要に応じて用意しましょう。
補助金交付
交付申請が受理されると、補助金が交付されます。補助金は、あらかじめ指定した口座に振り込まれることになります。
ここまでの手順に踏まないと補助金を受け取れません。また、補助金が上限に達して制度が早く終了となることもあるため、早めに申請するのがおすすめです。
エコワンの補助金を確実に受け取るための注意点3つ
エコワンの補助金は、制度ごとの最新情報をチェックして確実に受け取りたいものです。エコワンの補助金を受け取る上で注意しておきたい3つのポイントは、下記の通りです。
必要書類が揃っていないと補助金を受け取れない
エコワンの補助金に関しては、必要書類が揃っていないと受け取れない点に注意してください。記述の適切な手順を踏まないと補助金を受け取ることはできませんが、なかでも必要書類を揃えて申請することが重要です。必要書類が揃っていないと申請は受理されませんが、揃えている間に申請期間を過ぎてしまったり、補助金制度が突然終了となってしまったりする可能性もあります。
エコワンの補助金を受け取るためには、下記の必要書類を必ず揃えるようにしましょう。
- 補助金申請書
- 工事請負契約書
- 領収書
- 設置工事完了報告書
- その他、補助金の交付団体から指定された書類
工事を依頼する業者を登録しないと補助金を受け取れない
エコワンの補助金を受け取る上では、工事を依頼する業者の登録も必須となる点に注意してください。エコワンの補助金を申請するプロセスと、エコワンの交換工事を業者に依頼するプロセスは別々となります。ただし、どの業者に依頼する場合にも、申請に際して業者情報の登録が必要となります。
なかには、補助金制度の対象とならない違法業者などに依頼してしまうケースもあるため、業者選びには十分に注意を払いましょう。また、たとえ違法な業者ではなかったとしても補助金の交付対象とならない業者もあります。
補助金の申請前に、工事を依頼する業者が補助金制度の対象かどうかを必ず確認しておきましょう。
複数の補助金の併用が不可の場合もある
エコワンの補助金に関しては、複数の補助金制度の併用が不可の場合もあることに注意してください。エコワンの補助金は、国や自治体などから省エネ型給湯器を対象として提供される補助金の1つです。複数の補助金を併用して申請することも可能ですが、補助金の交付団体によって併用が不可の場合もあります。
基本的には国の補助金と各自治体の補助金や、国の補助金と電力会社のキャンペーンなどは併用が可能です。しかし、組み合わせる制度によっては併用が不可能なケースもあるため、必ず前もって各制度についてホームページで内容を確認するとともに、必要に応じて交付団体への問い合わせも行うとよいでしょう。
エコワン以外に補助金をもらえる省エネ型給湯器・住宅設備とは
補助金をもらえる省エネ型の給湯機器や住宅設備は、エコワンだけではありません。省エネ性の高い機器を導入したいと考えている方は、下記の3つの機器もチェックしておきましょう。
エコジョーズ
エコジョーズは、正式名称を潜熱回収型ガス給湯器という、従来型ガス給湯器で捨てていた排気熱を再利用するガス給湯器です。エコワンやエコキュートのようにヒートポンプを活用するわけではありませんが、下記のような特徴・メリットがあります。
- 従来型ガス給湯器に比べて、1割程度給湯コストを削減できる
- エコキュートのようにお湯切れや水圧が落ちる心配がない
- エコキュートやエコワンに比べると初期費用が安い
ただし、ドレン排水の処理が必要な点やオール電化では使えない点などにも注意が必要です。初期費用は15〜40万円ほどとエコキュートやエコワンに比べると安いため、省エネ性を高めつつもイニシャルコストを少しでも抑えたい人におすすめだと言えるでしょう。
エコキュート
エコキュートは、正式名称を自然冷媒ヒートポンプ給湯機という、ヒートポンプ技術で大気熱を取り込んで給湯を行うタイプの給湯器です。環境にやさしい自然霊媒である二酸化炭素を活用する上に、ヒートポンプ技術により電気の力のみで稼働できるため、オール電化でも活用でき、省エネ性が高い点が魅力です。エコキュートの特徴・メリットをまとめると、下記の通りです。
- オール電化でも活用できる
- 従来型電気温水器に比べて約1/3〜1/4ほどに給湯コストを抑えられる
- 貯湯タンクに貯めたお湯は非常用生活水として活用できる
- 太陽光発電と組み合わせれば昼間にお得なコストでお湯を沸き上げられる
上記のようにメリットの豊富なエコキュートですが、お湯切れの心配がある点や広い設置スペースの確保が必要な点には注意が必要です。また、初期費用は30〜70万円ほどとエコジョーズに比べるとやや高めです。フルオートタイプでハイスペックの機種を導入する場合には相場よりも高くなるため、業者選びにもこだわりましょう。
エネファーム
エネファームとは、正式名称を家庭用燃料電池という、都市ガスやLPガスを燃料として燃料電池で発電を行い、発電時の熱で給湯までできる機器です。ここまで見てきた機器と大きく異なる点は、給湯だけでなく発電まで行えるという点です。しかし、エコワンやエコキュートと比べても、初期費用がかなり高くなる点がデメリットとなります。エネファームの導入には100〜150万円以上の費用がかかってしまいます。
しかし、自家発電を行える上にその発電時に発生した熱を利用した効率的な給湯も行えるなど、メリットが大きいのは事実です。予算に余裕がある人は、エコジョーズやエコキュートだけでなく、発電と給湯の両方を行えるエネファームの導入を検討してみても良いでしょう。
なお、エネファームとよく比較される機器にエコウィルがあります。エコウィルも発電と給湯の双方に対応した機器でしたが、2017年に販売終了している点を理解しておきましょう。
エコワンを補助金活用以外で少しでも安く導入・利用するコツ3点
最後に、エコワンを補助金の活用以外で少しでも安く導入・利用するコツを見ていきましょう。エコワンを購入する際にはぜひ実践したいコツは、下記の3つです。
本体価格の割引率が高い業者に交換を依頼する
エコワンは、補助金を活用した上で、割引率の高い業者に依頼することも重要です。エコワンなどの省エネ型給湯器の価格は、購入する業者・工事を依頼する業者によっても異なります。給湯器専門業者は競争率が激しいため、各業者がこぞって少しでも安く給湯器を提供しようと企業努力を続けています。
そのため、複数の給湯器専門業者に見積もりを依頼した上で、料金体系を比較し少しでも安い業者からエコワンを購入して工事も依頼するのがおすすめです。省エネ型給湯器はメーカー価格の場合100万円近いことも多いですが、業者選びを工夫すれば100万円近い価格の機器を50〜60万円程度で導入することも可能となります。
そこに補助金を加えれば、かなりお得にエコワンを導入できるでしょう。エコワンの購入を考えている人は、補助金の活用に加えて業者選びもぜひ工夫してみてください。
工事費・アフターケア込みで安い業者を選ぶ
エコワンは、補助金を活用した上で工事費やアフターケアの費用込みで安い業者を選ぶことが重要です。既述の通り、エコワンを購入する業者は、本体価格の割引率の高い業者を選ぶことが重要です。ただし、エコワンの導入費用は本体価格に加えて工事費用も含まれます。また、エコワンは10年近く使い続けるものであり、使っていく中でのメンテナンスも重要です。そのため、アフターケアが充実している業者であれば、エコワンのメンテナンスにかかる費用を削減できます。
このようなポイントを考慮すると、下記の条件に当てはまる業者を選ぶことが重要です。
- エコワン本体の割引率が高い上に、工事費用込みの価格を明確に提示してくれ、尚且つ費用が安い業者
- 無料または安い料金で充実した内容のアフターケアや保証を提供してくれる業者
上記に当てはまる業者からエコワンを購入すれば、エコワンにかかるトータルコストを少しでも削減しやすくなるでしょう。
太陽光発電などもうまく併用する
太陽光発電などをうまく併用することも、補助金以外でエコワンにかかる費用を削減する対策として挙げられます。太陽光発電は導入に100〜150万円ほどかかるため、イニシャルコストとしてはかさんでしまいます。しかし、太陽光発電とエコワンを併用すれば、自家発電によってエコワンによる給湯や暖房なども活用することが可能です。
これにより、ランニングコストはエコワン単体で使用する時よりも大幅に削減できるでしょう。もちろん初期費用は高額になるため、初期費用の元を取るのに数年〜10年近くはかかるものの、長期的に考えるとメリットが大きい施策です。予算に余裕がある人は、エコワンと太陽光発電をうまく組み合わせてみてはいかがでしょうか。
エコワン 補助金 まとめ
本記事では、エコワン導入に伴い受給できる補助金の最新情報をチェックしました。エコワンの最新の補助金としては、国が実施している1台につき5万円の補助金が挙げられます。これに加え、地方自治体ごとの補助金や業者選びの工夫などにより、さらにエコワンの導入費用を削減できるでしょう。また、エコワン以外にも補助金の対象となる省エネ型給湯器は存在します。ご自身が活用できる補助金を把握するとともに、使用目的や予算に合った給湯器を導入してみてください。
